「IT化ではたして農業は復活するか?！」のブログ記事｜オリジナル同人グッズの製作・印刷ならGoods工房

泥臭くてあまりよいイメージのない“農業”。

国内の自給率はたった39％（平成23年度）で60％以上が輸入品。

 

そんな農業ですが、

これからの“農業”に明るい希望や将来性を感じている企業や人々がいるのでご紹介。

 

■富士通、業界初の農業クラウドを開始！ＩＴで農業効率化

富士通は先月、ＩＴを活用して農業経営を効率化させる業界初のクラウドサービス「Ａｋｉｓａｉ（秋彩）」を今年１０月から開始すると発表した。

 

 

農業の生産現場にタブレットやスマートフォンなど扱いやすい端末を持ち込み、ＩＴで生産の効率化や流通の管理を行うというコンセプトだ。

 

Ａｋｉｓａｉは富士通が今後展開していくクラウドサービスの１つ。

開発の背景には現在の日本の農業経営が大きく変化していることがある。

農林水産省の発表によると、農作物や畜産を含めた国内の農業生産額はピークの１９９０年（１３．７兆円）に比べて２００９年では９．５兆円に減っている。

その一方、０９年の農地法改正で企業の農業参入が活発化。

改正後１年半で参入企業数は改正前の２倍の８４０に増えたという。

農業人口の６割以上は６５歳以上で高齢化が問題となっているが、

実はこの１０年間で３９歳以下の若手の就農は増加している。

とくに農業法人の若手雇用が増えている。

つまり、日本の食生活は若手の多い農業法人を中心に伸びていくだろうというのが富士通の見通しで、そこにＩＴを導入していこうというのが今回のサービス開始の理由でもある。

引用：IZA

IT技術を利用する事で、作物の生産効率を向上し、さらに販売まで円滑に行えるようにする。

なるほど、納得です。

農業IT化についてもう一例。

■農業ＩＴ化で激突　人材育成の富士通、新型センサーで挑むＮＥＣ

情報技術（ＩＴ）を駆使し、ものづくりのノウハウを移転する農業支援事業で、ＮＥＣと富士通がしのぎを削っている。

 

かつてパソコンや半導体で覇を競った両社のアプローチはやや異なる。

海外市場もにらむ勝敗の行方は、３年もすれば見えてくるのではないか。

独立行政法人、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）の人工衛星に載せる新型のハイパースペクトルセンサーの製造が間もなく始まる。

 

 

衛星は2015年にも打ち上げ予定で、センサーは13年度中に完成させる。

このセンサーを農業関係者が注目している。

光を185にも分けて地上の画像を細かく分析できるので、小麦や稲などの生育状態が衛星画像で詳しくわかるためだ。

独立行政法人の農業環境技術研究所も「収穫時期が的確に判断できる。

増産につながるだけでなく、作物の品質が高まる」と期待を寄せる。

ＮＥＣも農業などの衛星データの利用をにらみ、利用者を交えてセンサーの仕様を詰めてきた。

飛行機にセンサーを搭載して牧草地などを撮影、農家が求める牧草の種類を衛星から見分ける技術を採用した。

このセンサーを使用することで人工衛星から農作物の発育情報などが的確にわかってしまうということですね。

富士通とはまた異なる方法で作物を効率的に生産する手段です。

素晴らしい。

そんな大企業もビジネス市場として注目している農業ですが、

上記にありましたとおり、農地法改正で農業従事者が増加しており、

特に39才以下の若手が増えているというのは将来性を感じるうれしい話です。

 

“近年、若い農業従事者が増えた”と聞いてふと感じたのがテレビ番組の

THE鉄腕DASHのDASH村。

伝統的な農業や畜産がとても新鮮で、見ていてワクワクする番組です。

こういった番組が若い農業従事者を誕生させているのではないかと感じます。

さらに、現在こういった制度もあります。

 

■青年就農給付金　（４５歳まで）

新規就農される方に、農業を始めてから経営が安定するまで最長5年間、年間150万円を給付します。

引用：農水省

詳しくは農水省のHPまで。

こういったサポートが農業に興味のある若者の背中を後押ししてくれます。

将来もし日本が“TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）”に参加する事になりましたら、今以上に安価な輸入品が入ってくるでしょう。

それに対して、国産で対抗するには

“いかに効率よく生産できるか”

にかかっています。

人件費をより使わずに生産性を高めるのにITは不可欠。

さらにこういったIT技術は海外輸出もきっとできると思います。

まずは日本でしっかり技術を育てて、自給率アップに貢献してほしいです。

期待しています☆

ありがとうございます。