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“夢”も映像化できる。
2011.10.07|shiozawa
“ 頭で思い描いた物が映像になる!”
そんな面白くもあり、ちょっと恐ろしくもある技術が最近発表されたようです。
■夢や記憶が映像として見られる!? 脳内映像を見事に再現したビデオがスゴイ
<Reconstruction from brain activity>
引用:YouTube
普段テレビ番組や映画を観て、余暇を過ごすことはよくあることだろう。
しかしそういった映像を見ている時、私たちの頭の中でその映像はどう処理されているのだろうか?
そんな誰もが気になる疑問に答えてくれる動画「Reconstruction from brain activity」が今回公開され、世界に衝撃を与えている。
その動画を完成させたのはカリフォルニア大学バークレー校の研究者たちで、彼らは被験者たちに動画を見せ、その時に脳の視覚皮質を流れる血流を読み取って、脳内映像を見事に再現させた。
この脳内映像を読み取る技術は、被験者がすでに見たものを再現するというもので、ゆくゆくはこれを使って、夢や記憶が映像として見られるようになるかもしれない。
引用:ロケットニュース24
まだ、はっきりした映像ではないながらも画像の変化に追従しており、思った以上にすごいです。
今後、よりハッキリ・クッキリ見られる様になれば犯罪調査など様々なことに応用できそうで大変面白いです。
上のような“脳内映像化”とまではいきませんが
“人間の脳をコントローラーとして使うゲーム”
はすでに発売されているようでして、結構おもしろいのでご紹介。
■集中力でボールを操れ!脳波おもちゃ『マインドフレックス』
『マインドフレックス』は、米国の『トイオブザイヤー』3部門(革新トイ部門、電子玩具部門、ゲーム玩具部門)にノミネートされた注目製品。額と両耳たぶの3ヵ所に電極をつけるヘッドセットを装着し、計測した脳波でゲーム盤上のボールをコントロールして遊びます。
ゲーム盤にはファンが取り付けられており、ファンからの風でボールを浮上させます。脳波から見た集中の度合いに応じて、浮上させる高さを制御。集中できないとボールを吹き飛ばしてしまいます。ゲーム盤のダイヤルを回すとファンが移動し、ボールをレーンの円周方向に移動できる仕組み。
7月31日にセガトイズから発売されます。 価格は1万2600円(税込み)です。引用:ガジェット通信
集中力を高めたり下げたりするため、集中力のトレーニングになりそうですね。
そして、もうちょっとテレビゲームっぽい脳波ゲームも発売されているようです。
■脳波おもちゃ市場に東芝が参入!生体信号センサ付きヘッドセット『MindTune』
東芝パソコンシステムは、生体信号を検知するセンサを搭載したBluetoothヘッドセット『MindTune』の販売予約を同社サイトで開始しました。
価格は2万1000円(税込み)で、3000台の限定販売。7月5日から出荷を予定しています。昨年の『東京ゲームショウ』で米NeuroSky社が脳波でゲームを操作するヘッドセット『MindSet』を発表し、セガトイズが7月31日に脳波おもちゃ『マインドフレックス』を発売するなど、おもちゃ・ゲーム業界ではちょっとした“脳波コントローラー”ブーム。
国内メーカーの参入により、脳波おもちゃの普及と市場拡大が予想されます。
引用:ガジェット通信
“ちょとした脳波コントローラーブーム”と書かれておりますが、果たして真のブームは来るのでしょうか?
くればいいですね。
スマートフォンの台頭で一層厳しくなりそうなゲーム業界。
こういった高い技術力が必要で、ゲーム意外でも応用できるような“付加価値のある製品”も積極的に開発していく事が新しいヒット商品を生み出す卵になるように私は感じます。
最近は“技術”というより“ニーズ”中心であまり見かけませんが。
ありがとうございます。
日本企業を救うのは台湾企業か?
2011.09.30|shiozawa
ここ数年家電量販店に行くと台湾メーカーの製品を数多く市場に並ぶようになりました。
エイサー(Acer)であったりアスース(ASUS)だったりHTCだったり。
そんな勢いのある台湾メーカーの中で、
特に巨大で多くの有名メーカーの製品を製造しているメーカー
があります。
鴻海精密工業(ホンハイ)。
この企業が私は非常に気になります。
EMS(電子機器受託生産サービス)世界最大手の鴻海精密工業(ホンハイ)。
世界各地に85カ所の生産拠点、100万人を超える従業員を抱える。
2010年、鴻海は売上高で2兆台湾ドル(約5・6兆円)を超え、成長率は実に前年比62・8%増に達した。
受託生産だけに商品を見ただけでは同社が製造しているとは分からず、社名が表に出ることはほとんどない。
ヒット商品の陰に隠れた、いわば“知られざる成長企業”である。
引用:日経ビジネス
従業員数、売上高ともに思った以上に大きな会社です。
このメーカーは受託をメインとした企業なのでブランドネームはあまり表に出ませんが超有名ブランドのヒット商品の製造委託を数多く受けています。
そのラインナップがすごいですし、意外なものまであります。
アップル製のiPod、iPhone、MacBook AirにiPadなどのパーツや
携帯型ゲーム機では「Wii」と「プレイステーション 3」にマイクロソフトのXbox360。
ソニーのブラビアやインテル社、AMD社のマザーボード。
さらにデル、ヒューレット・パッカード社のパーソナルコンピュータなどなど。
そんな会社を統括しているのが
カリスマ経営者の“郭台銘董事長兼最高経営責任者(CEO)”
超敏腕のワンマン社長です。
民主主義的経営ではなく、独裁的な経営のため、とにかく対応スピードが速いとのこと。
そんな台湾企業のホンハイが手がける数多くの事業の中で特に気になっているのが
“液晶パネル市場“での今後の動きです。
中小型の液晶パネルは
スマートフォンや、タブレットPCの人気によって市場拡大が一層期待されています。
その反面、テレビ用の大型液晶パネルは
昨年から価格下落が大幅に進み、どんなに売っても儲からない状態になっています。
このため日本企業も巻き込んで市場に大きな動きがありました。
■シャープ、液晶事業で台湾メーカーと業務提携 (2011/7/15)
シャープは7月15日、台湾メーカーの鴻海(ホンハイ)精密工業と、テレビ用液晶パネルの相互供給や部材の共同調達などを柱にした業務提携契約を結んだことを明らかにした。
テレビ用パネルは採算性が悪化しており、シャープはスマートフォン(高機能携帯電話)向けの中小型液晶などの成長分野に集中投資する狙いだ。
シャープはすでに鴻海傘下の液晶パネル大手、奇美電子からパネルを調達しており、台湾勢との連携を強めてサムスン電子などの韓国勢に対抗する。引用:Sankei.biz
■日立、台湾・鴻海と液晶合弁 中小型で世界首位連合 (2010/12/27)
日立製作所は電子機器の受託生産で世界最大手の台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業と、液晶パネル事業で提携する。
日立の液晶子会社に鴻海が約1000億円を出資して合弁に切り替え、千葉県に新工場を建設。
鴻海が生産するスマートフォン(高機能携帯電話)向けなどに高機能パネルを供給する。
両社の提携により、中小型の液晶パネルではシャープを抜いて世界シェア首位の企業連合が誕生する。
引用:日経新聞
円高に苦しむ日本ですから、コストダウン競争の激しい分野では到底かないません。
そこに、コストに強いホンハイからのラブコールです。
現在、液晶パネルの世界シェアNo1はやはりサムスンですが今年度はこの価格下落で不振のようです。すぐに息を吹き返すと思われますが。
■サムスン電子34%営業減益 1~3月、液晶パネル不振で
韓国のサムスン電子は7日、2011年1~3月期の連結営業利益が前年同期比34%減の2兆9千億ウォン(約2300億円)前後になったもようだと発表した。10年10~12月期比では4%減。
液晶パネルの価格下落が響いて部門赤字となった可能性があるほか、半導体メモリーや薄型テレビも利益水準が振るわなかった。東日本大震災の影響は大きく出ていないもようだ。
引用:日経新聞
これに対して、ホンハイは勢いそのまま打倒サムスンを掲げています。
円高で苦しむ日本企業。
ホンハイは台湾企業ですが、工場はほとんど中国。
中国語ももちろん話せますし、台湾は日本と友好的な国なので今成長著しい巨大市場“中国”をよりスムーズに開拓するバッファのような役割もしてくれると思います。
また、こちらの記事からいかに 郭台銘CEOが日本企業とタッグを組みたがっているかが良くわかる内容です。
また、理にかなっているご意見で強い将来性を感じる記事になっていますのでぜひ読んでください。
【郭台銘発言録2011】(1)鴻海は日本と緊密に協力して発展する
引用:Trch-on
ありがとうございます。
東京電力株式会社が行う原発事故被害者への損害賠償手続に関する会長声明/日本弁護士連合会
2011.09.20|iwamura
ということで、東電の黒塗りの事故時運転操作手順書が大変です。
戦後の修身の教科書みたいになってますけれども、これは「公開」ではないよなあ。
そしてもっと問題なのが、例の原発事故被害者のみなさんに対する「補償金請求にかかる書類一式」の件である。
やれ提出書類が多すぎる等、メディア等での批判が出まくっていた当案件でございますが、ついに日弁連(日本弁護士連合会)が動いた!
以下、関係者(被害者~補償金請求者)のかたは特に必読かと思われますので、抜粋します。
東京電力株式会社が行う原発事故被害者への損害賠償手続に関する会長声明(全文)
当連合会は本年9月2日付け会長声明において、東京電力の損害賠償基準に関する問題点を既に指摘しているが、今回、被害者に送付された請求書式及びその請求手続については、さらに以下のとおり問題がある。
第1に、この請求書自体が、居住していた土地・建物等が、放射性物質の汚染によって居住できなくなり、そのため財産として価値が減少している場合の補償等、「中間指針」においても賠償の対象とすることとされている最も重大な損害について、請求できる書式となっていない。仮に今回の請求に対する賠償提示に合意した場合、これらの損害がどのように取り扱われるかも明確ではない。この問題については、最終的な判断が不可能でも、暫定的な対応は可能であり、最も重大な問題を先送りした上で、手続を進めること自体が大いに疑問である。少なくとも合意書には、この点の損害賠償が除外されていることを明記すべきである。
第2に、請求書式は、分量としても約60ページ、さらに説明書類は約160ページに及ぶものであり、被害者にとっての書きやすさより、東京電力側の負担を軽減することを念頭に置いて作成されており、また、その記入に多大な時間、労力及び注意力を要する非常に煩雑な様式になっている。
このような書類に被害者とりわけ高齢者、障がい者自らが全てを記載し、疎明資料を集めて漏れなく申請することは著しく困難であり、適切な代理人ないし助言者なくしてこれだけの複雑かつ大量の書式に記入することを求めるのは現実的ではないといわざるを得ない。より簡便な方式の提案を求めるとともに、その他の方式による請求も受理すべきである。
また、疎明書類の原本をホチキス止めで提出することを求め、原本が請求者の手元に残らない方式とされているが、今後、他の救済機関を利用する場合に支障を生ずる危険性がある。さらに、疎明資料がない場合についても、東京電力の窓口への相談などを求めるのみであり、明確な代替証明手段を示しておらず、このような煩雑な方式をとることにより、請求を断念して泣き寝入りする被害者が発生することも懸念される。
第3に、請求時の同意書において、損害が「地震あるいは津波による損害ではなく、本件事故による損害であること」の確認を求めている。しかし、被害者の損害の中には、地震・津波と本件事故の両方に関連する損害が多く含まれていると考えられ、請求すべき損害は、本件事故と関連があれば足りるのであり、「地震あるいは津波による損害ではない」ことを求めるのは、被害者をミスリードして賠償可能な損害を請求から落としてしまう危険性が大きい。
第4に、事前に承諾書として、非常に高度なレベルの個人情報といえる診断書、カルテ、検査記録等までを損害賠償の相手方である東京電力に開示・提供することを求めている。しかし、不法行為の加害者が、被害者のプライバシー情報を取得することを当然と考えるような請求手続は、今回の事故の実情に照らせば、被害者の理解を得られないと考える。これらの資料は今後、政府が設立している原子力損害賠償紛争解決センターや裁判所において、東京電力が支払を拒むための資料として使用される可能性があり、行き過ぎである。診断書などの疎明で不足すると東京電力側で考えた場合に、事情を説明して個別に同意を求めるのが適切である。
したがって、当連合会は、東京電力に対してこれらの請求方式について被害者本位のものに見直し、以下のような問題点について、被害者に対し周知徹底することを求める。
そして、被害者の方々に対しては、以下の諸点を考慮された上で、慎重な行動を取られることを切望する。
第1に、このような複雑な書式に記入して東京電力に対する請求書を出す場合は、過去の記録、記憶を十分に確認の上、請求漏れがないよう、慎重にも慎重を期する必要があり、弁護士等専門家の助言なくして記入しそのまま提出することは予期しない不利益を被ることがあることを理解いただき、不十分な理解のまま書いて提出するのは絶対に避けていただきたいこと。
なお、当連合会のホームページに各弁護士会が作成している「原子力災害被災者・記録ノート」を掲載している(下記URL参照)ので、まだお手元にない方についても、今からでも入手の上、過去に遡って記録を付けることをお勧めしたい。
(http://www.nichibenren.or.jp/activity/human/higashinihon_daishinsai.html#fukushima)
第2に、損害賠償を受けるためには、このような煩雑な請求書を作成して東京電力に請求する方法だけではなく、より簡便な申立書式による申立てを認めている原子力損害賠償紛争解決センターに申し立てることが可能であること。
第3に、東京電力に対する請求書を出しただけで他の救済手段が採れなくなるわけでは必ずしもないが、合意書に署名すると、少なくとも賠償対象期間の損害については、他の救済手段が採れなくなるという法的効果をもたらすことになる。したがって、賠償額に不満あるいは疑念があるときには、安易に合意書に署名せず、原子力損害賠償紛争解決センターへの申立てや裁判所に対して訴訟を提起するなど他の手段も検討していただきたいこと。
第4に、今後、各地の弁護士会において説明会が開催される予定なので、そこに参加していただくか、全国各地で被害救済のための弁護団が結成されつつあるので、不明な点があれば是非弁護士に相談いただきたいこと。
当連合会及び全国の各弁護士会においても、原発事故被害者の方々が迅速、公正かつ適正な補償を受けられるよう、その態勢を整えてきたが、今後も賠償請求の支援態勢のより一層の充実のために全力を尽くす所存である。
2011年(平成23年)9月16日
日本弁護士連合会
会長 宇都宮 健児
※日弁連公式サイトより
特には福島で働く友人たちよ。
自分にできることには限りがありすぎて毎日申し訳ない想いでいっぱいであるのだが、せめて、情報は。
さあ連休明け。
こっちはこっちで死に物狂いで働きます。
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「境界線上のホライゾン」オリジナルグッズ本日より受注開始!!
2011.09.17|saito
こんにちわ!齋藤です。
今日は、弊社でも定番化して参りました新作アニメのグッズ製作の発表です!
今回もセブンネットショッピング様限定でグッズ化!
『境界線上のホライゾン』(きょうかいせんじょうのホライゾン、Horizon on the Middle of Nowhere)は、川上稔による日本のライトノベル。イラストはさとやす。電撃文庫(アスキー・メディアワークス)から2008年9月より刊行されている。
あらすじ
人類が天上から戻った時代。唯一人類が地球上で生活可能な土地を舞台に、改めて人類が天上へ戻ることを目的として過去の歴史を再現する世界。極東と呼ばれる国の独立領土「武蔵」にある学院の生徒たちを取り巻く騒動を描く。
こちらは、電撃文庫さんで、大人気のライトノベル。
ファン待望のアニメ化で、サンライズさんが総力をあげて実現された期待の新作アニメだ!
こちらのアニメのグッズを弊社が製作を行う事になったのだ。
さぁ、お待ちかねのラインナップの紹介!
「境界線上のホライゾン」iPhone4ケース
「境界線上のホライゾン」iPhone4ケース(上級者用)
「境界線上のホライゾン」P-01s マウス
「境界線上のホライゾン」ラブラブ PSPケース
「境界線上のホライゾン」武蔵アリアダスト教導院・三年梅組キーボード
「境界線上のホライゾン」キーボード
「境界線上のホライゾン」P-01s キャリーケース
「境界線上のホライゾン」大判タペストリー
※画像は監修中のものです。
場合によっては変更になる可能性がございますので、ご了承下さい。
どどーんと公開です!
受注開始日は、本日より!
※キャリーケースのみ9月30日からになっております。
今回もセブンネットオリジナルグッズとして、販売を致します。
予約期間・数量終了次第の締切となりますで、この機会をお見逃しなく!
齋藤が勝手に続けているfacebookページでも随時情報をのせていきますので、
ご覧下さい!(いいね!を押してもらえるとすごく感謝しますw)
今後とも宜しくお願い致します☆
植物工場で復興!
2011.09.09|shiozawa
ここ数年注目されるようになりました植物工場。
都心でも、空いたスペースで野菜が生産出来るといった点で注目されていたかと思っていましたが、震災で大きな被害を被った東北地方の農業復興のために利用しようといった動きもあるようです。
■植物工場、東北復興のスマートシティで「増殖」
「植物工場」の注目度が急速に上がっている。
背景にあるのは、東日本大震災に伴う津波による田畑の塩害や、福島第1原子力発電所の事故で漏洩した放射性物質による土壌汚染である。
生産者側は、安心して農業を続けられる仕組みを切望していて、一方で消費者もこれまで以上に「食の安全」に注目している。
こうした状況の急変に対応できる策として、浮上したのが植物工場である。
東北地方の復興でスマートシティを建設しようとの計画が今、多くの自治体によって進められているが、その中に植物工場の建設・運営を組み入れ、農業の再生を目指そうという例が増えているのだ。
引用:日経新聞
確かに農業をしていた場所が農業の出来ない環境になってしまうとなると、確かに環境の影響を受けにくい植物工場は実に有効だと感じます。
この植物工場。
推進するのは自治体だけではなく、政府も規制・制度確立や人材育成、金融支援など色々しているようでして、
実は 2009年から経済産業省のロビーには植物工場が設置されているようです。
でも現在、植物工場で生産しているのは以下のような緑野菜が中心。
<スイートバジル> <クレソン> <フリルレタス>
そんな植物工場の最先端はじつは日本ではなく、風の国“オランダ”。
植物工場の先進国であるオランダでは、高度化されたガラス温室などの大規模施設で周年計画生産を行い、高い生産性を有している。
オランダの研究機関の統計データによると、同国の植物工場における食用野菜の生産量は約150万トン、2006年の生産高ベースで13億3,000万ユーロ(約2,000億円)となっている。
主な生産品目はトマト、パプリカ、きゅうりの3品種で、全体の90%を占める。
トマトの生産性では日本の3倍近い収量をもつ。
引用:環境ビジネス
日本の市場規模が約200億円程度。
オランダはその10倍程の市場規模があるという事なのでいかに進んでいるかがよくわかります。
しかし、日本の市場規模も今後ドンドン右肩上がりの成長が予測されています。
■矢野経済 国内植物工場の2015年度市場規模は09年比2.2倍に拡大
矢野経済研究所は、オランダと日本の植物工場市場についての調査結果を発表した。
植物工場とは、人工的に高度な環境制御を行った施設で、植物を周年・計画生産するシステムをいう。日本の植物工場における2009年度の市場規模(食用野菜の出荷金額ベース)は138.62億円だった。
今後、右肩上がりで推移し、2015年度に310億円、2020年度に640億円に拡大していくと予測する。
引用:環境ビジネス
上のグラフのようにドンドン値段が安くなったら、植物工場産の野菜を食事のたびに口にする将来が来るかもしれません。
そして、輸入野菜より安くなったら自給率が上がるかもしれません。
これは非常に期待が持てます。
しかし、植物工場にも大きなデメリット。
特に今の日本には大きな心配ごとです。
■植物工場に「停電」はダメージ
東日本大震災では東北地方の植物工場が被害を受けた。
首都圏では震災後、しばらく計画停電が実施されたが、電気の供給が止まる事態は植物工場の野菜には大きなダメージだ。
天候に左右されずに安定供給できると思われていた植物工場にとって、震災は「不測の事態」だった。
「電力の供給を制限されてしまうと、通常の出荷ができなくなる」-。
震災以降、農林水産省花(か)き産業振興室では、植物工場を運営する会社から問い合わせや相談が相次いだ。
引用:MSN産経ニュース
そう。
電気で育つ以上、電気が供給されなくなると全く育たなくなってしまうのです。
電力事情が非常に不安定な現在の日本。
エネルギー政策もどこに向かっていくのかよくわからないため、単純に植物工場が有効とはいえないです。
電気は大切だなぁと当たり前のことながらつくづく感じます。
ありがとうございます。