「テクノロジー」ブログ記事一覧｜オリジナル同人グッズの製作・印刷ならGoods工房

“低炭素社会”。

CO2などの温室効果ガスによる地球温暖化を食い止めるために、

“炭素”を少しでも使わず過ごせる社会

とのことですが省エネや自然エネルギー発電など最近では色々な方法により進められています。

今回はその中の“燃料電池”普及による低炭素社会を実現に関するお話です。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

国は今回、“燃料電池”の普及による低炭素社会実現にすこしずつ動き出しました。

■水素が変える日本の電力　発電の代替・補完も視野

水素社会を巡る動きが再び活発化してきた感がある。

６月に発表された「日本再興戦略」のなかで、「水素供給インフラ導入支援、燃料電池自動車・水素インフラに係る規制の見直し」という項目が立てられ、

「2015年の燃料電池車の市場投入に向けて、燃料電池自動車や水素インフラに係る規制を見直すとともに、水素ステーションの整備を支援することにより、世界最速の普及を目指す」

という一文が明記された。

引用：日経新聞

つまり、あとたった２年で本格的に燃料電池自動車が市場に出回るようなるということですが、

今回、国を上げて普及を加速化させるためのインフラ支援しますよとの事。

ちなみにこちら、トヨタが2015年の発売を示唆する燃料電池自動車です。

<トヨタの燃料電池車「FCV-R」>

 

めちゃくちゃ近未来的でデザインはカッコイイです。

では、

この燃料電池車ってホントに実現できるの?

数年前までは１台製造するのに1億円くらいコストがかかるって言ってたけどどうなの?

ということですが、現在の見込みは以下のようです。

 

■燃料電池車以外の活用にも注目

実際、自動車メーカーは、15年には充填時間３分で700キロメートルの走行が可能なモデルを量産できるとの見通しを示している。

６月26日には自民党議員による「ＦＣＶ（燃料電池車）を中心とした水素社会実現を促進する研究会」も設立された。

価格のことは言っておりませんが思ったより政府は強気で前向きな予測のようです。

それに加えて、燃料電池普及を進める動きが最近ありましたのでご紹介☆

 

■燃料電池車の国際安全基準に日本の基準が採用　（2013.7.11）

 

6月24日～28日にスイス・ジュネーブで開催された国連欧州経済委員会の自動車基準調和世界フォーラム（WP29）第160回会合で、水素燃料電池自動車の安全性に関する国際基準が成立した。

2005年に国土交通省が策定した安全基準の大部分が盛り込まれ、今後、日本の自動車メーカーが開発競争で優位になる見込みだ。

　WP29は、国連で自動車の世界的な基準調和を議論する唯一の場。

各国は今回採択された世界統一基準に基づいて法律などを定めるため、現在の基準を変更しないで済む国産メーカーにとっては朗報といえる。

引用：産経ニュース

日本の安全基準が採用されたということで、これは大きな前進ではないでしょうか。

ホンダやトヨタなど、燃料電池車開発を積極的に進めている国産メーカーは、わざわざ新しいルールに合わせこんだ設計に変更する必要がないわけです。

さらにさらに燃料電池車の開発を促進する新しい業務提携です。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

こんにちは、nakanoです！

 

先日、弊社ブログでも、ロイヤルベビー誕生について、取り上げておりますが、

「普通の子として育てたい」…と、とても親しみのあるコメントを残されたウィリアム王子とキャサリン妃、

「普通の子」として育てるといっても、私達が育ってきた時代からは何十年も経ってしまっているので、

今の「普通」に関しては、なかなかわかりません…

 

本日ご紹介するのは、

そんな今の子供向けのアプリ「colAR　MIX｣です！

 

※アメーバニュース様より

 

イラストが描けたり、画像の修正が出来るアプリもいくつかございますが、

こちらは、塗り絵のアプリです。

ただの塗り絵ではなく、今その面白さと素晴らしさが話題となっております。

 

ARを活用した塗り絵を行うためのアプリ。あらかじめ用意された塗り絵用のデザイン(PDFファイル)を公式サイトからダウンロードしてプリントアウトし、色を塗った後、アプリを起動しカメラで撮影する。そうすると、ARによって塗り絵が3D映像として動き出し、BGMも再生される。3D映像にはアナログで塗った通りの色が反映されており、塗り絵のデザインごとに異なるモーションを見ることができる。

※アメーバニュース様より

 

例えば…

※子ナビ様より

 

サイトより、ダウンロードした専用のテンプレート画像を印刷し、

好きなように色を塗ります。

 

※子ナビ様より

 

アプリを起動させて、色塗りをした用紙を画面越しに覗いてみると…

 

※子ナビ様より

 

3D画像として浮き上がるのです！

しかも、この3Dは動くのです！

 

※子ナビ様より

 

画面上で見る場所を変えれば、色々な角度からその動きを見ることが出来、

用紙に描かれたミミズを啄む仕草など、とにかく芸が細かい。

 

自分で描いた絵が動き出すなんて、夢のようなお話だと思っていましたが、

現実になってしまった！

子供も大喜びですね！

 

こちらの鳥の画像は、iTunesのcolAR MIXAPPで、無料でダウンロード出来るテンプレートになります。

その他にも、

 

※男子ハック様より

 

飛行機や、

 

※NEVARまとめサイト様より

 

ドラゴン！

など、現在種類は6種類程。

絵が描けなくても色塗りくらいなら、私にも出来るので、一度自分の絵を動かす夢を叶えてみたいです！

 

塗り絵…という事で、子供向けのアプリですが、

今後、モデルに着せる服のイメージや、ネット通販での試着などのファッション業界や、

キャラクターの設定資料、フィギュア製作など、アニメ業界にも大きく関わってくるはずです。

夢広がりますね！

 

 

私事ですが、

先日、出勤中の電車の中で、子供が泣いていまして、

まだ言葉も話せず歩く事も出来ない赤ん坊であったその子は泣き喚くばかりでしたが、

母親が取り出したのは、スマートフォン。

渡すと、画面に配置されているアプリのアイコンを自分で見つけてタッチし、アプリを起動。

スタートボタンをタッチすると、画面にはいくつも動物が現れ、

動物に指が触れると、アクションを起こして画面から消える、という仕組み。

赤ん坊は泣き止み、夢中でスマートフォンの画面をタッチし続けていました。

 

今まで、母親が子供の為に使用するアプリ、

母子手帳のアプリや、鬼から電話がかかってきて子供を叱ってくれるアプリなど、

聞いたことはありましたが、

まさか赤ん坊が一人で使用できるアプリがあるとは、

本当に衝撃でした。

子供の成長もモバイルフォンの進化も、どちらにも恐れ入ります…

 

 

ありがとうございます。

 

日本が２３日にTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)交渉へ正式に参加しました。

それにつきまして大きく議題に挙がっているのが“農業”。

国内の農業がますます不安でなりませんが、今日は

“ITの力で農業を成長させよう”といった話についてご紹介☆

 

農業の輸出大国といえばアメリカ。

広大な国土を十二分に利用した大量生産です。

では第二位はどこの国かというと意外や意外。

国土的にも経済的にも大国ではない“オランダ”。

■スマートアグリ … 農業のIT化が国際競争力を飛躍させる

５月２０日、ＮＨＫのクローズアップ現代ではスマートアグリが取り上げられた。

オランダは日本に比べ農地面積は４割しかなく、農業人口は約２０分の１、緯度も樺太の北部に相当し寒く日照時間も短く、決して農業に最適な気候とは言えない。

パートタイムの人件費も時給２０００円と高い。しかし、農業輸出額では世界第２位だという。

 

http://www.youtube.com/watch?v=KelyPzs5Dnc&feature=player_detailpage

 

農業輸出額ランキング 　

１　アメリカ　　　１１８８億ドル 　

２　オランダ　　　７７３億ドル　

３　ドイツ　　　　　６６７億ドル　

４　ブラジル　　　６２１億ドル　

５　フランス　　　　６１６億ドル

・・・・ 　

５１　日本　　　　　　３２億ドル　　　　　　　　　

 

　　　　　　　　　日本　　　　　　　　オランダ
農地面積　　　４６１万ｈａ　　　　　１９２万ｈａ
農業人口　　　２９０万人　　　 　　　１５万人

 引用：AJER

日本の農地の1/2以下での農業人口はわずか1/20。

この結果が、示すのは“農業は人口と国土には必ずしも比例しない”事をよく示してくれる良い例です。

ではオランダはどのような方法で農業大国になっているのでしょうか。

オランダの成功を更に後押ししたのは、巨大なグリーンハウスだ。

グリーンハウス内の湿度、温度、光はＩＴにより徹底的に管理されている。

これにより常に最高の環境を維持し、質の高い作物を効率よく栽培できる。

害虫でさえ繁殖する前にその天敵の虫を放ち、農薬を使わずに駆除している。

トマトやパプリカなど極めて効率的に生産をしている。

引用：ＮＨＫクローズアップ現代

 

“あらゆる作業をIT技術により最大限に効率化した農業”といった印象です。

日本では最近はやりの植物工場とはまた異なる方法。

 

また、農業大国アメリカでも、またこちらは異なったIT技術を農業に生かした例になります。

■宇宙ロボット開発者がつくった、農場を解析するAIドローン

農家のためのドローン（小型無人航空機、UAV）を開発するPrecision Hawk社のアーネスト・イーロンは学生時代、惑星で動くロボットの人工知能を開発し、宇宙ロボティクスの博士号を取得している。

「宇宙ロボットに人工知能が必要な理由。それはほかの惑星でロボットを動かすために、人間がいちいち操作に入っていたら、遅延が起きてしまって大変だからだよ」と彼は言うが、機械の操作に人を介在させないというその考え方は、いま開発しているドローンの設計思想にも自然と受け継がれている。

ファーマーは朝食前に紙飛行機を飛ばす要領で、ドローンを自分の農場の上空をめがけて投げておくだけでいい。

あとは自動的に農場の上空を飛行し、コーヒーを飲み終わったころにはもとの場所に戻ってきている。

位置情報や風の当たり具合などをドローンが自らリアルタイムで計算しながら、事前にインプットされた飛行ルートを自動飛行するからだ。

戻ってきた機体には、高感度カメラ、マルチスペクトルカメラ、サーマルカメラなど用途に応じてカスタマイズされたセンサーによって、その日の農場の詳細なデータが蓄積される。

それは自動的にPrecision Hawkのサーヴァーへと送られ、農家ごとに合わせて形式化された解析結果がファーマーへ送り届けられる。

その一連の流れのなかにファーマーはほとんど介在しない。

引用：WIRED.jp

人工知能を利用することで、人間がコントロールせずに、ドローンが自分自身で考えて動き、必要なさまざまな情報を収集してくれる。

なんて便利なシステムでしょう。

こういったITを農業に有効活用する事によって

今後の農業は農地や人件費の安さなしでも戦っていける可能性

を示してくれています☆

 

ＩＴ技術自体は世界トップクラスである日本。

国内でもIT技術を農業に生かす取り組みが企業レベルで色々進んでいるようです。

その一例がこちら

■農業ＩＴ化で激突　人材育成の富士通、新型センサーで挑むＮＥＣ　　(4/17)

情報技術（ＩＴ）を駆使し、ものづくりのノウハウを移転する農業支援事業で、ＮＥＣと富士通がしのぎを削っている。

得意の情報通信処理技術で農業の生産性向上に貢献し、新事業に育てようという思惑だが、自然相手の農業は製造業のように単純にはいかない難しさもある。

かつてパソコンや半導体で覇を競った両社のアプローチはやや異なる。

海外市場もにらむ勝敗の行方は、３年もすれば見えてくるのではないか。

東京・府中市のＮＥＣ子会社のＮＥＣ東芝スペースシステムのクリーンルーム仕様の本社工場。

独立行政法人、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）の人工衛星に載せる新型のハイパースペクトルセンサーの製造が間もなく始まる。

<ＮＥＣのハイパースペクトルセンサー、「ひすい」の外観イメージ>

１品生産の衛星部品はすべて手づくり。白衣を着た作業者は顕微鏡をにらみ、プリント基板に微細な電子部品を装着する。

衛星は2015年にも打ち上げ予定で、センサーは13年度中に完成させる。

引用：日経新聞

日本とオランダは当然、異なる国々に囲まれていますので輸出する相手も当然異なります。

さらに言えば、持っているIT技術も日本とオランダでは全く異なるわけで、

日本は日本でオランダとは異なった強みを上手に生かすことで農業は十分世界に通用する産業になるかと思います。

ただし、すべての農産品がIT化によって成長産業にできるとは到底思えません。

手間暇のかかる、繊細な農作物は必ずしも、IT化、生産効率化でうまくいくとは限りません。

こういったことも踏まえて、政府は“国産農業の復活”に貢献していただきたいと思います。

ありがとうございます。

未来の高速な輸送システムといえば

“リニアモーターカー”

を思い浮かべますが、アメリカではさらに高速な輸送システムを考えているようです。

■45分で米国横断：テスラCEOが構想する新輸送システム

SpaceX社やテスラモーターズのCEOを務める起業家イーロン・マスクは、

巨大な気送管の中でリニアモーターカーを走らせ、ロサンジェルスからニューヨークまで45分で人々を運ぶ未来を思い描いている。

北京までは2時間だ。

 

正気には聞こえないが、マスク氏が語っているのは1900年代から構想されてきた技術だ。

さらに、少なくとも1社が実際にプロトタイプを開発しようとしている。

マスク氏は7月15日、「新交通システムHyperloopの暫定デザインを8月12日までに発表する」とツイートした。

Hyperloopの具体的技術は現段階では明らかになっていないが、米国等のドライヴスルー銀行でお金が窓口係に吸い寄せられるような旧来型の気送管（エアシューター）システムに似ていると推測される（気送管は圧縮空気もしくは真空圧を利用して、管で電報などを輸送する手段。欧米では19世紀後半から利用された）。

引用:WIRED.jp

 

まず冒頭にとんでもなく高速な交通手段を実現したいと言っているのは

最近、火星移住化計画を発表し話題を集めたスペースX社の創設者でありCEOの

“イーロン・マスク（Elon Musk）”氏。

まだ４２歳。なかなかお若いです。

まだ、正式な構想が発表されていないので、はっきりしたことは言えないのですが

真空管にする事で空気摩擦を限りなく０に近づけ、さらに

力を加える部分も超伝導(リニアモーター)により摩擦を限りなく０に近づける

といったもの。

これでブレーキになってしまう摩擦を極限まで減らすことによって高速化できるようです。

上の話でありました気送管(エアシューター)とはあまりなじみのないものですが、その歴史は古く

1850代に発明され多とのことで今より160年も昔からある技術のようです。

こちらがその初期1870年代の気送管

これは電報の運搬のために用いられいていました

この方法に似た技術を使いかつ大型化して人が乗れるようにするとの事です。

コロラド州ロングモントにあるET3社は現在、

「地上の宇宙旅行」として、真空化チューブ内輸送機関（ETT）を開発している。

ETTでは、2本のチューブ（各方向に1本ずつ）と、重さ約180kgで乗用車サイズのカプセルを用いる。

カプセルは6人乗りで、それぞれがリニアモーターで加速する（冒頭の動画）。

ET3社によると、国内旅行だと平均スピードは時速約600km、国際旅行だと時速約6,400kmというとてつもない数字になるという。

（中国では最高時速4,000kmの「真空リニア」を研究中で、2020～2030年の実用化を目指していると報道されている）。

「真空チューブ列車」のコンセプトは、もともと1910年代の初めに浮上したものだ。

1972年にランド研究所が公開した、物理学者のR.M.ソルターによる「超高速輸送システム（VHST）」という論文では、ET3社が開発しているものにとてもよく似たものが説明されている。

マスク氏に近い情報筋によると同氏はET3社について、方向性はいいが鍵となるいくつかの要素が欠けていると述べたという。

そしてマスク氏自身は2社の経営で忙しいため、別の開発チームに関与するかたちを考えているという。

マスク氏はTwitter上で、Hyperloopをできるだけオープンソースで開発したいと述べた。

またパートナーについて聞かれ、「画期的な技術を迅速に、そして無駄遣いせずに実現するという思想的な目標を共有しなければならない」と述べている。

引用:WIRED.jp

中国の真空リニアやET3社が現在開発中のETTなど、技術も確立していませんし、若干胡散臭いところがありますが

今実現できないものを実現しようとする事こそが時代の進化を推し進めます。

まずは、イーロン・マスク氏が

Hyperloopのデザインを8月12日までに発表する

 

とのことなので、近日されるであろう発表が楽しみです。

ありがとうございます

 

 

国内では趣味の乗り物としてのテイストが強い“バイク”。

アジア新興国では、今もバイクは不動の人気があり、まだまだ今後も市場が伸びていきそうです。

そんなバイクも、これからは車と同様に“電動式”の時代。

アジア新興国の市場へ日本ベンチャーメーカーの電動バイクがいよいよ投入されるようです。

 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

■日の丸電動バイク　スマホ連携で輝くシェア１位ベンチャーが新型を年内投入　　(2013/7/10)

世界で最先端の電動バイクが日本で生まれ、アジア市場に羽ばたこうとしている。

 

http://www.youtube.com/watch?feature=player_detailpage&v=jmetILeEum8

 

二輪バイクでホンダやヤマハ発動機など日本メーカーは圧倒的人気を博してきたが、次世代の電動バイク市場でのけん引役を狙うのが、ベンチャー企業のテラモーターズ（東京・渋谷、徳重徹社長）だ。

 

スマートフォン（スマホ）と連携する電動バイクをこのほど開発し、商用化にメドを付けた。

 

第１弾で発売した既存製品に比べ、走行距離を大幅に伸ばすなど、電動バイクの開発競争で業界の先頭を走る。

二輪バイク市場で８割を占めるアジアで先進性をアピールし、都市部で生活する若者らの間で一気に存在感を高めたい考えだ。

引用：日経新聞

日本メーカーはアジアでなんとシェア8割！

とっても魅力的で電気バイクも十分可能性を感じます。

ちなみに今回発売された電動バイクのお値段はこんな感じ。

先行して12月に投入する「Ａ4000i」はスマホ連携が可能なモデルで、価格は約45万円。

2000台限定で、日本のほかアジアでも発売する。

来春、スマホ連携機能を省いた廉価版の「Ａ4000」を追加し販売に弾みを付ける。

生産はベトナムで行う。

やっぱりまだまだお数倍以上高いですが、

燃費は通常のガソリンバイクの1/6以下。

長く、しかも日常的に使うのであれば、こちらの方がお得かもしれません。

そんな電動バイクの国内メーカーですが、聞いたことのないメーカーばかりです。

一番は、今回ご紹介した、スマートフォン対応の電動バイクを発売した

“テラモーターズ(Terra Motors)”。

他には、こちらも鈴鹿にある国産のベンチャー企業

“OVER CREATIVE”。

こちらも本拠地が愛知県にあるベンチャー企業

“プロッツァ(Prozza Corporation)”。

などなど。

もちろんホンダやヤマハも作っておりますが、

電動バイクはまだまだベンチャー企業でも十分参入できる市場であることは間違いなさそうです。

さあ、5年後、10年後。

新しいこれらのバイクメーカーが世界市場を席巻しているかもしれません。

たのしにですね。

ありがとうございます。