「経済」ブログ記事一覧｜オリジナル同人グッズの製作・印刷ならGoods工房

ということで、話題の「原発ジプシー」を買ってしまいました。

今本屋さんで平積みされているかも。

著者堀江邦夫さんが、原発下請け労働者として、全面マスクをかぶり、現場に立ち入ってレポートした本であります。

「いよいよ、あしたからですか・・・」

Ｎさんの自宅を出て間もなくだった。彼はひとりごとのようにポツリとそう行ったのを最後に、口をつぐんでしまった。

いつも温和な物腰の彼。その彼がなぜ今夜に限って、これほどの厳しい表情で押し黙っているのか。。。その原因が、私の明日からの「行動」にあることは、まず間違いなかった。

明日から私は、一労働者として原発の作業に従事することになっていた。

※「原発ジプシー」プロローグより抜粋

そして、プロローグのあと目次があるんですけれども、「目次」の文言がとにかくすごくて、実際ここを見て小生は本の購入を決めたようなところがあった。

・採用決定

・原発労働者の過去

・「わしらを差別するのか」

・管理ナンバー21851639

・「計画線量」の無計画性

・露骨な社員との「差別」

・突然噴き出した「放射能汚染水」

・行方不明者の軌跡

・続出する線量計の「振り切れ」

・「事故隠し」と「労災隠し」

・子どもの誕生にも不安の影

・「安全教育調査」という名の「思想調査」

・続出する故障、事故

・町中に拡散する放射性物質

・そして体内被ばくが残った

※「原発ジプシー」目次より抜粋

おいおいおい、といった、東スポも真っ青な見出しが躍るわけです。

そして、目次のちにシーベルトとかの単位の説明があり、見開きをめくると

「おいおいマジかよ」

という海水浴場＆美浜原発という象徴的な写真が。

これは肝が冷えますね。

※本画像は別のブログさんからお借りしたものです。

「原発ジプシー」久しぶりに水も飲まずに、３時間ぐらいでガーっと読んでしまった。

原発に限らず、下請け労働や、人の見ていないところでの肉体労働等、理不尽な条件下でのシゴトって星の数ほどあるんだろうけれども、「体内被ばく」が残った人間を明らかに使い捨てる、という点が前提にされている事実を考えると、これほど「利権」や「資本」、「国家権力」の論理のひずみが集約された労働も他に無いだろうと感じた。

しかし、俺は今も電力を消費し毎日を生きており、そうした意味では彼らのお陰さまで生かされている側でもある。

ただ、メディアとして、「原発は安全です」「原子力はクリーンなエネルギーです」といった紹介のされ方を成されているものは多々あるが、「原発ヤバいですよ」という逆のベクトルからのリポートというものが少ないので、世のバランスを取る意味でエントリーです。両者バランスを取る意味で、読んでみる必要はある気がします。

※末筆ですが注意点として。本書はあとがきは東北大震災後に書かれておりますが、本文は３０年前のものですから、現在は改善されている点が原発にもあるかもしれません。

※関連エントリー

「原発がどんなものか知ってほしい」～引用と私見～

最近大きく取り上げられました

グーグルのモトローラ・モビリティ買収のニュースに関して。

 　　　　

■グーグル、モトローラ買収へ　１兆円、スマホ部門強化

米インターネット検索最大手グーグルは１５日、米通信機器大手モトローラ・モビリティを買収すると発表した。買収額は１２５億ドル（約９６００億円）。

検索サービスやソフトを手がけてきたグーグルが本格的なハード事業に進出するのは初めて。

スマートフォン分野で、米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」との競争が激しさを増すのは確実だ。

　グーグルは、無料のスマートフォン向け基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」事業の拡大を急いでいる。

日系メーカーや韓国サムスン電子などが採用しているが、

モトローラを通じてアンドロイドに適した自前のハード開発も手がけ、ライバルとの競争を優位に進めるねらいがある。

　　<モトローラのタブレット型ＰＣ>

引用：朝日新聞社

“ グーグル 独自の携帯電話を製造して、ハードに優位性を持たせて囲い込む”強かな策略ですね。

しかし、

真の目的は最近通信機器メーカ同士で勃発している“特許訴訟合戦”に勝つためとも言われています。

■グーグルのモトローラ買収に３つのＷｈｙ？

　訴訟合戦、オープン性、端末開発…

今回のグーグルの買収の狙いは極めて明快だ。

同社自身は、米アップルのようにプラットフォームとともに自社で端末を開発・販売することを狙っている訳ではない。

米マイクロソフトのように世界最大の端末メーカーであるノキア（フィンランド）と提携し、世界に向けた販路を得たかったわけでもない。

　グーグルはモトローラ買収を通じて、ライバルたちと繰り広げてきた特許訴訟合戦を有利に進める狙いが根底にある。

　　

　アンドロイドが急成長し、スマートフォン市場でシェアを拡大するに従って、アンドロイド陣営の企業がライバルから仕掛けられる特許係争が増えていった。

　ライバルとの訴訟合戦で勝つためには、豊富な特許が絶対的な武器となる。

　まずグーグルが目を付けたのが今春、経営破綻したカナダの通信機器大手ノーテル・ネットワークス。

同社は6000件の特許を保有していたが、グーグルと、マイクロソフトやアップルらの企業連合との獲得競争となり、最終的に企業連合が45億ドルで競り落とした。

グーグルの最高経営責任者（ＣＥＯ）であるラリー・ペイジ氏は公式ブログで「反競争的なアンドロイドへの攻撃」と批判した。

引用：日経新聞

 つまり、ノーテル・ネットワークスの特許競争でマイクロソフト率いる企業連合に負けたグーグルはそれに対抗するために今回の買収を行ったようです。

 今回の買収でグーグルが得られた特許件数は約１万7000件(無線通信技術に関して)。

非常に重要な特許も多くあるようで、今後の特許紛争で大きなアドバンテージが得られる事は間違いありません。

しかし、これだけではとても楽観視できないようです。

　　　

 ■S&P、Google株を「買い」から「売り」に、特許の防衛力を疑問視

　　　

 Standard&Poor’s Equity Research Services (S&P ERS)のアナリストScott Kessler氏が16日(米国時間)に、Google株の評価を4-STARS (buy)から2-STARS (sell)に引き下げた。

Googleが15日(同)に発表したMotorola Mobility買収計画が完了したとしても、ワイアレス市場における特許抗争からAndroidを守るのに十分な特許ポートフォリオにならない可能性を指摘している。

引用：Yahoo Japan ニュース

このことからも、携帯機器メーカーの特許競争はいっそう激しくなって行きそうです。

最近では欧州市場でサムスン電子のタブレット端末「Ｇａｌａｘｙ　ｔａｂ」に販売差し止めを訴訟を起こし、これに勝訴（仮決定）したばかりですし、

 

引用：YouTube

これに対しサムスンもアップルに対抗心むき出しのようです。

この動画では思いっきりiPadを出して、Galaxy Tabのほうが勝っているといわんばかりの内容になってます。

引用：YouTube

 当分、通信機器メーカーでの主権争いが続きそうですね。

こんな中、日本メーカーは果たしてどの様な作戦で荒波をかいくぐって行くのでしょうか？

あまりに主権争いの激しい市場のため、来年すら私には全く予測できません。

　　 

ありがとうございます。

このニュースもどうなんだろう。

フジテレビ抗議デモ８月２１日開催決定　お台場・青海北ふ頭公園に集まれお前ら:ハムスター速報

夏休みだからかなあ。

なんだかイギリスの暴動もびっくりの様相を呈しておるお台場韓流問題です。

幼い頃テレビで見たロス暴動もそうだったのだが、もちろん理由の一端はあるにせよ、人間は原因と結果、理由と目的を整理して動かないといけないよなあ。

と、言うことで、我らが御意見番、切込隊長ブログより。

まだ燃えているらしい、フジテレビの韓流押し。見るからにダルい話になっているようで、韓流には何の関心もない私も、あまりにも話題になっていて興味を持たずにいられなくなってきました。といっても、韓流そのものではなく、韓流にまつわるビジネスや環境について、なのですが。

●　芸能へ人材流入を促す韓国経済と社会環境について

基本的に韓国経済はヤバイ。サムソンが好調、とか、世界戦略で通商条約を結びまくって日本を先行、とか、そういう話があり、日本も好調韓国経済に学べ、という論調も良く出るけど、もともと地域ごとに閉鎖的で貧富の格差が大きかった（らしい）韓国において、貧しい地域から身を立てるには頑張って勉強してソウルいっていい大学入ってサムソン入るというのが夢。

で、社会的に「認めてもらえる法人」に入るための教育や受験戦争が行われているが、当然のようにそういう成功者はごく一部であり、大多数はスタートラインにすら立てない。したがって、この手のストリームに乗れない人たちに対する成功へのパスのひとつとして、芸能関連やコンテンツ関連という窓口がある。

日本もそんな変わらないだろ、と思っていたが、日本のそれとは全然様相が違って、ガチ真剣なんだと。芸能に対する気合いの入り方が違うと。日本と比較すんなと。あっそう。

こんなのも参照。

韓国経済の対外依存度、金融危機時の水準に迫る
http://japanese.yonhapnews.co.kr/headline/2011/08/14/0200000000AJP20110814000700882.HTML

●　市場規模の割にはでっかいパトロンシステムについて

世間ではAKB商法だの、顧客から多くのお金を搾り取るシステムに賛否出ておりますが、それ以前に、芸能やコンテンツ制作においてはパトロンといいますかタニマチという制度が昔からありまして、これらの要素は陽に影に問題に影響しています。

テレビ局のコンテンツは、上場企業であるというコンプライアンスの問題や、芸能事務所などに対する官憲の浄化作戦などを経て、相当程度これらの「副次的な収入」を除去する方向で来ましたが、結果として、コンテンツ単体でそれが当たったか当たらないかというのがシビアに判断される世界になってきました。

むしろ、フジテレビという局は某格闘技の問題なども経て、比較的率先してこれらのグレーなところを排除してきた局だったように思うんですよね。

で、韓流に関して言うならば、上記韓国経済の結構な問題とセットで韓国国内のパトロンシステムと結構密接に動いている部分もあります。

●　コンテンツ制作におけるダンピングについて

日本だけでなく、中国を含むアジア全域や、最近では中近東全体に対する韓国系コンテンツの増殖には目を見張るものがありますが、基本的には商流とのセット販売、よりぶっちゃけて言うならば、韓国が国策として、サムソンなどの国際企業（というより半官に近い、大航海時代でいうところの商館のような重商主義的組織）のモノやサービスを各国へ送り込むためのパーツとしてコンテンツが戦略的に利用されているというのは言うまでもありません。

アジア某国では、本当に広告出稿とセットで韓国系コンテンツがセッティングされる事例が増えていると聴きますが、要するに「コンテンツを買って放送して、そこに広告をつけてテレビ局が商売をする」のではなく「金を貰って韓国系コンテンツを放送する。テレビ局は座ってるだけでカネが入る」という状態になってます。

で、それがいかんのか、駄目なのかというとそうではなく、それだけ韓国は文化（的なもの）と商売を結びつけて、マーケティングを韓国系コンテンツとハードウェアやサービスに乗せる形で市場を開拓して、大量の物量を販売していくという戦略になってるわけですね。

韓国が戦略的に賢いのは、韓国経済が弱者であり、韓国のソウル以外の経済状態が壊滅しているので、それを逆にリソースとして海外へ売っていくための仕掛けとしてコンテンツというサブ業界をピックアップできたこと、そして国が直接支援するだけではなくて半官の世界的企業のマーケティングコストを上乗せさせて乗数的に輸出における販売効果を獲得していることが背景にあるのだろうと思います。

●　コンテンツ業界の競争力云々について

では、今回のフジテレビ韓流批判問題で露出したように、韓国のドラマが日本のそれより3分の1の価格で提供されているならば、我が国も3分の1以下の価格でドラマが同じクオリティで作れるように頑張ればいい、という話になるのでしょうか。

結論でいうならば、他に価格競争力があるエンタメソフトが投入されたとしても、韓国はさらに提供価格を下げるだけではないかと思います。理由は、すでに他の韓国企業のマーケティング連動でペイしてしまっているから。

そりゃあ、日本のソフトパワーというか日本系コンテンツ企業というものが海外向け競争力を高めていくということであれば、なおのことフジテレビが目先の視聴率狙いで韓国系コンテンツに頼るという状況は「競争力戦略がうまくいっていないことの証左」となるんじゃないでしょうか。

●　コンテンツ輸出産業は非関税障壁ばっかり

前にも同じようなことを書きましたが、クールジャパンのような日本製コンテンツのブランド力を強化することを役所が積極的にやるよりは、日本のドラマやゲームや漫画などがきちんと正しく輸入され、ビジネスとして成立させられる仕組みを早く作ってくださいよ、というのが本来コンテンツ業界が主張するべき産業政策のはずです。

平たく書くならば、オンラインゲーム業界はまず中国韓国の各メーカーにアイデアをパクられます。

漫画も絵柄も基本的にはパクられて、現地で売られて消費されている状況というのは、知的財産権の確保という見地からいうと頑張って勝ち取らなければならない外交的要衝というのは言うまでもありません。任天堂やコナミが偉大なのは、そういう政府が全然対応してくれないことまで自力でしっかりやって、頑張っているところなんですが、本来それは政府の仕事でしょう。

映像業界でいうならば、今回の韓流騒ぎはフジテレビに本来の罪はなく、単純に産業政策の失敗が原因なんじゃないのと考えます。日本のコンテンツ制作能力が充分な顧客を惹きつけることができているなら、こんな話にはなり得ないだろうという結論です。

※やまもといちろうBlogより抜粋

半官半民、教育も含め、その人口の少ない国では、勉学とダンストレーニングをもって、一方はサムスンで、一方は芸能界で、相互補助の中、国家のバックアップのもと、世界にビジネスをしかけている。

値段も安い。バーターと言えばバーター。ただ、国へ資金が流れるようには力を合わせて努力する（中国のアフリカＯＤＡ政策みたいだ）。

それでも欧州での訴訟でアップルに負けちゃったり、国の経済がヤバいのは見ていて苦しかろうとは思うが、それでもこの国の人たちは打たれ強いし、また国家で力を合わせて立ち上がると思うし、俺たちも夏休みにデモするくらいなら、他にすることあるだろう、力合わせようぜ、というのが、小生の雑感。

みなさんはどう考えるだろうか。

最近ホットなタブレットPC。

いまでも勉強といえば鉛筆にノートですが、

学習塾や学校でもでいよいよタブレットPCを中心に使った教育がはじまりそうです。

 

■NTTが教育クラウド実証実験、学研HDなどと

──8つの小学校で実験、授業にタブレット端末
NTTは1月31日、全国4自治体の8つの公立小学校と協力して、教室に電子黒板を配置したり、児童に配布したタブレット端末で授業や宿題ができるようにしたりする「教育スクウェア×（バイ）ICT」のフィールドトライアルを今春から始めると発表した。

教育分野におけるICT利活用の知見を蓄積し、将来の事業展開に役立てていくための先行的な取り組みとして、2011年度第1四半期から最長3年の期間で実施するという。

実験に協力するのは秋田、鹿児島、神奈川、新潟各県の4つの自治体、計8校の公立小学校、対象となる5年生計280人に7インチ型のタブレット端末を配布する。また教室には電子黒板と無線LANアンテナを設置。教師のパソコンと児童のタブレットを無線でつないで、電子黒板に表示した問題に解答したり質問したりできる。

さらに、児童の家庭に光回線などのブロードバンド回線を敷設し、児童が持ち帰ったタブレット端末で授業の振り返りや、宿題などもできるようにする。

対象児童数は最終的に500人規模まで増やし、3年後に問題点などを検証する。

引用：全国私塾情報センター

 便利そうですね。

電子黒板と連動させるという事は、ノートをいちいちとらなくても黒板に書かれた内容が

ボタン一つで吸い上げられるようになるという事なのでしょうか。

このような“教育用のPC市場”。

近い将来急拡大すると期待されています。

 

 ■電子教科書を読む教育用タブレットは2015年に1000億円市場に

　シード・プランニングは、海外の動向を含めて、「教育ICT（Information and. Communication. Technology）3品目―電子黒板、教育用タブレット、電子教科書の動向を分析し、市場予測を行った。

　海外では、英国で電子黒板が最も普及しており、ロシアや中東諸国、アフリカ諸国では、教師を育成する代わりに電子黒板を導入するという動きが広がっている。

 電子教科書については、韓国が一歩リードしており、2012年にすべての小・中学校に電子教科書を導入。

2013年には教育用タブレットも“1人1 台”とする計画だ。

電子教科書を読む端末としての教育用タブレットについては、インテルが全世界で「Classmate PC」を展開し、アップルiPad も有力候補に浮上している。　

　　　　

　国内では、総務省が2010年度から「フューチャースクール推進事業」を実施しており、2015年までにすべての小・中学校全生徒へ電子教科書を配備することをかがげている。

　<教育ICT3品目の市場予測>

引用：Markegine

引用:AFP BB News

市場の伸びがすごいです。

2014年には国内のタブレットPCだけで1000億円市場。

世界では数兆円の市場である事は間違いありません。

その伸びが急激過ぎて 

昨年が“タブレットPC元年”であることを忘れてしまいます☆  

そんなタブレットPC。

IT大国“インド”のメーカーから破格のタブレットPCが発売されてるようです。

 
■価格は3000円以下、驚くほど安価なタブレット端末がいよいよ生産開始へ

HCL Technologies to help government’s $35 computer project – Home – livemint.com

この記事によると、

インドの大手メーカー「HCL Technologies」が35ドル（約2900円）で購入できるタブレット端末の生産に乗り出すことが明らかになったそうです。

生産にあたってはインド政府がHCL Technologiesに補助を行う予定となっており、匿名の関係者によると第1弾のタブレット端末10万台が生産を完了するのは来年1月になるとのこと。

このタブレット端末は主に学生の教育用に開発されたモデルで、7～8.9インチのタッチスクリーンを備えており、動画再生やWEBカメラを用いた会議機能、PDFファイル再生機能、「Open Office」などのオフィスソフトなどを搭載。

まずは試験的に10万台を生産した上で、インド国内のさまざまな地域でフィールドテストが行われる予定で、無事にテストをクリアした場合、国内にいる1240万人の高等教育機関に在籍する学生たちが利用できるように、100万台を生産するとされています。

※こちらの記事は2010度の記事です

引用：Gigazine

想像以上の安さ。

発展途上国の教育に非常に役立つ代物です。

　　　

 目まぐるしいスピードで発展していくIT市場。

そしてそれに引っ張られていく文化や教育。

今は教育環境に少しずつ導入し、教育にどう影響するか検証する段階です。

国によっては、すでに導入しはじめているところもありますが、

便利で効率的な反面、デメリットや悪い影響は必ずあります。

それは誰もが感じている事です。

急がずじっくりと検証・分析を行ってから導入検討する事を期待します。

　

ありがとうございます。

パソコン“Mac(マック)”用のあたらしいOSが発表されました。

実に特徴的でこちらを見ればよくわかります。

 

引用：YouTube

　　

■アップルが新ＯＳ「ライオン」発売　スマホ感覚の操作性

　【シリコンバレー＝岡田信行】米アップルは20日、パソコン「マック」用のＯＳ（基本ソフト）「マックＯＳ　Ｘ（テン）」の最新版「ライオン」を発売した。

マック用のソフト配信サービス「マックアップストア」からダウンロード（取り込み）して利用する。

価格は2600円。今後発売するマックやマックブックエアはライオンを標準搭載する。

　直感的な操作を可能にする「マルチタッチジェスチャー」や、取り込んだアプリケーションソフトをスマートフォン画面のように一覧表示する「ローンチパッド」など、スマートフォン（高機能携帯電話やタブレット（多機能携帯端末）のような感覚で操作できるのが特徴だ。

　また、薄型ノート型パソコン「マックブックエア」を刷新して高速インターフェース技術「サンダーボルト」を採用したほか、同技術に対応した27型のディスプレー（８万4800円）も発売した。

 引用：日経新聞

 

引用：Apple Products Fan

250以上もの新機能を搭載して2600円は実に驚きの安さです。

そして、今までPCはマウスで動かす事を前提とした操作方法のようでしたが、

今までのPCの操作というよりも完全に

iPhoneやiPadの操作方法(マルチタッチジェスチャー)のようです。

それはiPadの想像以上の躍進があったからでしょうか。

ちなみにiPadの躍進ぶりが以下の図でよくわかります。

こちらが昨年2010年12月までのアップルの売り上げの内訳です。

 ピンク色のiPadのシェアの伸び(ピンク色)が発売以降(2010年5月)群を抜いて伸びています。

ちなみに、iPadが発売される直前(2010年4月)までの内訳はこんな感じでした。

わずか半年足らずで売上高の30％以上が新商品のiPadになる程の大ヒットになる事を予想していたのでしょうか？

今後もさらにシェアの拡大が期待されるiPad。

すでにMacと同等の売上高になり、今後さらにシェアを伸ばしそうな事から、MacがiPadへと近づくのは必然なのかも知れません。

そこで気になるのがPC用OSのライバル“Windows OS”今後の動き。

Apple社の特許を侵害せずにMac X LionのようなマルチタッチジェスチャーをベースとしたOSにするのでしょうか。

はたまた、全く違った新しい方向性を開拓していくのでしょうか。

未来は読めませんがそこが楽しいところ。

　　

ありがとうございました。